低用量ピル1ヶ月当たりの値段はいくら？保険適用になるピルの種類や目的を紹介
低用量ピルの価格は、避妊目的の場合は自費診療となり月額2,000〜3,000円ですが、月経困難症の治療目的であれば保険適用で月額約1,000円になります。
記事では、低用量ピルの価格帯や保険適用条件、治療可能な月経困難症の症状、服用時の注意点などを詳しく解説します。
低用量ピルの処方を検討している方はぜひ参考にしてください。
低用量ピルの価格帯と保険適用条件
保険適用外の低用量ピルの値段
避妊を目的として使用する低用量ピルは、現在のところ保険適用外となっています。
そのため、低用量ピルを避妊目的で処方してもらう場合、全額自己負担で月額2,000円から3,000円程度の費用がかかります。
低用量ピルは医療機関での処方が必要で、薬局やドラッグストアでの市販はされていません。
また、メルカリやSNSで低用量ピルを売買することは法律で禁止されています。
保険適用される低用量ピルの種類と価格
一方で、月経困難症などの治療目的で処方された場合、低用量ピルは保険適用の対象となります。
保険適用となる主な低用量ピルには以下のようなものがあります。
保険適用の場合、3割負担で月額1,000円程度の自己負担となります。
ただし、40代以降は血栓症のリスクが高まるため、低用量ピルの処方が制限される場合があります。
保険適用の対象となる治療目的
低用量ピルが保険適用となるのは、主に月経困難症の治療目的で処方された場合です。
月経困難症とは、月経に伴って以下のような症状が現れる病態のことを指します。
低用量ピルには、黄体ホルモン（プロゲステロン）と卵胞ホルモン（エストロゲン）の分泌をコントロールする働きがあります。
この作用により、月経困難症の症状を和らげることができるのです。
保険適用要件と必要な手順
低用量ピルを保険適用で処方してもらうには、いくつかの要件と手順が必要です。
まず、保険医療機関（保険適用の病院やクリニック）を受診し、医師の診察を受けましょう。
医師が月経困難症と診断した場合、低用量ピルが保険適用で処方される可能性があります。
ただし、すべての医療機関で保険適用となるわけではないので注意が必要です。
事前に、保険適用について医療機関に確認しておくことをおすすめします。
月経困難症の症状がない場合でも、低用量ピルを避妊目的で使用したいと考えている方は多いでしょう。
その際は自費診療となりますが、婦人科医に相談して適切な低用量ピルを選択してもらいましょう。
特に40代以降は、血栓症のリスクを考慮して、黄体ホルモンのみを含有するミニピルへの切り替えも検討する必要があります。
低用量ピルで治療可能な月経困難症
ここでは、月経困難症の定義や症状、そして低用量ピルによる治療について詳しく解説します。
月経困難症の定義と特徴的な症状
月経困難症とは、月経に伴う痛みや不快感が日常生活に支障をきたすほど重症化した状態を指します。
主な症状は以下の通りです。
これらの症状は個人差が大きく、重症度も人それぞれです。
痛みに耐えられず、日常生活に大きな影響が出る場合は、治療を検討する必要があります。
月経困難症が及ぼす日常生活への影響
月経困難症は、女性の日常生活に深刻な影響を与えます。
仕事や学業の効率が下がり、欠勤や欠席を余儀なくされることもあるでしょう。
また、人間関係やプライベートな活動にも支障をきたします。
月経困難症に苦しむ女性の中には、自信を失ったり、孤独感を感じたりする人も少なくありません。
このように、月経困難症は身体的な痛みだけでなく、精神的な負担も伴う深刻な問題なのです。
早期の治療によって、快適な日常を取り戻すことが重要です。
低用量ピルによる月経困難症の治療メカニズム
低用量ピルは、黄体ホルモンと卵胞ホルモンの働きを調整することで、月経困難症の症状を和らげます。
具体的には、以下のようなメカニズムで効果を発揮します。
低用量ピルは、月経困難症の根本的な原因に働きかける治療法です。
適切に服用することで、症状の改善を実感できるでしょう。
低用量ピル以外の治療方法
月経困難症の治療にはまず低用量ピルが考えられますが、服用できない場合や効果が不十分な場合には他の治療法も検討します。
医師と相談しながら、自分に合った治療法を選ぶことが大切です。
月経困難症は我慢するものではありません。
適切な治療を受けて、快適な日常を取り戻しましょう。
低用量ピルの服用に関する注意点
低用量ピルを服用する際には、いくつかの重要な注意点があります。
副作用のリスクを最小限に抑え、安全に服用するためにも、以下の点に留意しましょう。
低用量ピルの正しい入手方法
低用量ピルを入手する際は、正しい方法で行うことが大切です。
低用量ピルは市販薬として販売されていないため、病院での診察を受けるか、オンライン診療を利用して医師の処方箋を得る必要があります。
一方で、メルカリやSNSなどで低用量ピルを購入することは違法であり、健康被害のリスクも高いので避けましょう。
低用量ピルを正しく入手するためには、婦人科や産婦人科などの医療機関で診察を受け、医師の判断のもとで処方してもらうことが重要です。
年齢による低用量ピルの処方制限と理由
低用量ピルの処方には、年齢による制限があります。
一般的に、40代を超えると低用量ピルの処方が制限される傾向にあります。
これは、加齢とともに血栓症のリスクが高まるためです。
40代以降の女性が低用量ピルを服用する場合は、医師との相談のもと、血栓症のリスク因子を十分に評価する必要があります。
低用量ピル服用に伴う副作用とリスク
低用量ピルの服用には、いくつかの副作用とリスクが伴います。
低用量ピルを服用すると、悪心、頭痛、腹痛、不正出血などの副作用が現れることがあります。
これらの症状は一時的なものが多いですが、症状が重い場合や長期間続く場合は医師に相談しましょう。
また、低用量ピルの服用によって血栓症のリスクが高まることが知られています。
喫煙者や肥満の方、血栓症の家族歴がある方は特に注意が必要です。
血栓症リスクを軽減するための代替ピルの選択肢
血栓症のリスクが気になる方には、代替となるピルの選択肢があります。
血栓症のリスクを軽減したい場合、ミニピルを選ぶのが一つの方法です。
ミニピルは黄体ホルモンのみを含有するピルで、40代以降の女性でも服用可能です。
ただし、ミニピルの避妊効果は低用量ピルよりも若干低いことが知られています。
自分に合ったピルを選ぶためにも、医師とよく相談することが大切です。
| ピルの種類 | 特徴 |
|---|---|
| 低用量ピル | ・卵胞ホルモンと黄体ホルモンを含有 ・避妊効果が高い ・血栓症のリスクあり |
| ミニピル | ・黄体ホルモンのみ含有 ・避妊効果はやや低い ・血栓症のリスクが低い |
上記の表は、低用量ピルとミニピルの特徴を比較したものです。
自分の年齢や健康状態、ライフスタイルに合わせて、適切なピルを選択することが重要です。
低用量ピルの保険適用に関する法的背景と推奨事項
低用量ピルの保険適用には、いくつかの重要な法的背景と推奨事項があります。
以下では、それらについて詳しく解説していきます。
避妊目的と治療目的における保険適用の違い
低用量ピルの保険適用は、避妊目的と治療目的で大きく異なります。
避妊目的で低用量ピルを使用する場合、原則として保険適用外（自費診療）となり、月額2,000〜3,000円の費用がかかります。
一方、月経困難症などの治療目的で使用する場合は、保険適用の対象となり、月額約1,000円（3割負担）で処方を受けることができます。
保険適用の対象となるピルには、フリウェルLD、ルナベルLD、ヤーズ、ドロエチ、ヤーズフレックスなどの超低用量ピルが含まれます。
低用量ピルの値段のまとめ
この記事では、低用量ピルの価格帯や保険適用条件、治療可能な月経困難症の症状、服用時の注意点などを詳しく解説しました。
低用量ピルの処方を検討している方は、自身の症状や健康状態を考慮し、医師とよく相談することが大切です。
月経困難症でお悩みの方は、ぜひ婦人科を受診し、適切な治療法を探ってみてください。
